地球経営に賛同する17カ国が出席~世界地球市民運動連合大会開催

世界地球市民運動連合(https://earthcitizens.org/)は3月17日、ソウルにて世界地球市民運動連合大会を開催し、日本、アメリカ、中国、ロシア、韓国など、17カ国の地球市民運動連合代表と会員、様々な分野の著名人など、約400名が出席しました。

世界地球市民運動連合は「地球環境の改善」「人間性の回復」をテーマに地球市民運動を行う個人、団体、企業のネットワークです。地球で暮らす全人類が同じ地球市民として地球を守り愛するという意識文化運動を展開しています。また、地球市民として人類の普遍的な平和精神を育み、地球人の価値を実現するグローバルな人材を育成しています。

今回の行事は、「地球経営」に賛同する日本、アメリカ、中国、ロシア、イギリス、カナダ、韓国、ドイツ、アイルランド、ベルギー、ポーランド、ニュージーランド、イスラエル、カタール、クウェート、フィリピン、インドネシアの17カ国の地球市民運動連合代表が、それぞれの言語で地球市民宣言文を読み上げ、世界に地球経営を展開していくことを決意しました。

「地球経営」とは、地球を経営の対象にすることです。企業や国家を経営するように、地球にも経営が必要です。地球の危機はすなわち生命の危機です。まず地球を生存可能にし、その次に共存を目指す新たな文明を地球上に誕生させられるような経営が必要なのです。

行事に出席した一指李承憲学長(グローバルサイバー大学)は、「環境破壊と人間性喪失による全地球的な危機を乗り越え、人類が健康で幸せな世界と持続可能な地球の未来を作るために人類の意識の変化が必要だ」とし、「金、権力、名誉への欲ではなく、地球と人間への愛で地球が自転・公転するように自己啓発と人類の共存共栄のために生きていくのが弘益人間であり、人間性回復だ」と述べました。

日本代表の品川玲子氏は「1、2カ国だけでなく、17カ国もの代表が集まったことに感激した」と述べ、カタール代表のモハメッド・アブ・ジェイナブ氏は「中東で地球市民を育成する活動をしている」とし、「多くの国で地球市民運動を行っている人々と実際に出会い、大きな希望を感じた」と述べました。

ワン・ソンド地球市民運動連合事務総長は「2020年までに地球市民運動を100カ国に拡大し、1億人の地球市民を育成する」と明らかにしました。

コメントは受け付けていません。